公営斎場・民間斎場・自宅葬の違いと選び方

葬儀の会場をどこにするかは、喪主にとって大きな決断です。

費用や設備の差だけでなく、参列者の集まりやすさや、ご遺族の心身への負担にも直結します。選択肢は大きく分けて、公営斎場・民間斎場・自宅葬の3つです。どれも一長一短があり、正解は家庭ごとに異なります。

本記事では、それぞれの特徴や向いているケースを整理し、状況に合った会場を選ぶための要点をわかりやすく解説します。あらかじめ選択肢を知っておくことで、いざというときに慌てずに準備ができるはずです。

葬儀会場の種類と特徴

葬儀をどこで行うかは、費用だけでなく当日の流れや参列者の負担にも影響します。多くの家庭が選ぶのは公営斎場か民間斎場ですが、地域によっては自宅も行われています。

それぞれの会場の特徴を知り、「自分たちに合う形」を考えるきっかけにしましょう。

公営斎場は自治体が運営しており、住民であれば火葬料や式場使用料が安く抑えられるのが特徴です。火葬場を併設している場合が多く、移動の負担が少ない点も安心です。

設備は実用的で華美ではありませんが、宗派を問わず利用しやすいのは利点といえます。ただし人気が高く予約が集中しやすいため、希望日に利用できないこともあります。

利用対象が住民に限られる場合もあるので、条件を事前に確認しておきましょう。

民間斎場は葬儀会社や寺院が運営し、利用者の希望に合わせやすい柔軟さが魅力です。控室やバリアフリー設備などが充実し、参列者が安心して過ごせる環境が整っていることも多くあります。

小規模な家族葬から大規模な社葬まで対応でき、式の雰囲気や演出にこだわりたい方には適しています。費用は公営より高めですが、会場・料理・返礼品・送迎などをまとめて依頼できるので、喪主の負担を軽減できます。
2025年7月19日家族葬と一般葬の比較完全ガイド

自宅葬はかつて主流でしたが、現在は少数派になっています。会場費が不要なため費用を抑えやすく、住み慣れた環境で家族が落ち着いてお別れできる点が魅力です。ただし棺や祭壇を置くスペースが必要であり、参列者の人数に制限が出ることもあります。

都市部では難しいことが多いものの、地域によっては近所の人が協力する風習が残る場所もあります。温かみを大切にしたい場合に向いている形式です。

なお、自分たちだけで準備するのが難しい場合、実績豊富な葬儀社に依頼することも可能です。

たとえば 「小さなお葬式」では、公営・民間の斎場はもちろんのこと、自宅葬にも柔軟に対応できます。自宅葬に適した「家族葬」プランも充実しているため、初めてでも安心して準備を進められます。

会場選びに「これが正解」というものはありませんが、あらかじめ選択肢を知っておくことで気持ちに余裕が生まれます。「自分たちにはどの形が合うのか」を考える手がかりになるからです。

費用だけでなく移動のしやすさや家族の希望も含めて見ていくと、自然に候補が絞られていきます。

同じ葬儀でも、会場の種類によって費用や準備のしやすさは大きく変わります。公営斎場と民間斎場は運営主体が異なるため、利用条件やサービスの範囲にも違いがあります。また、自宅で葬儀を行うケースも一定数残っています。

ここでは、「費用」「設備と利便性」「サービス対応力」の3つの視点から、公営・民間・自宅葬の特徴を表に整理しました。ま

同じ葬儀でも、会場の種類によって「費用」「準備のしやすさ」「参列者の負担」が大きく変わります。

各斎場の一般的な費用の目安は、次の表の通りです。地域や施設によっても差がありますが、おおよその違いをつかむための参考にしましょう。

項目	公営斎場	民間斎場	自宅葬
基本料金	火葬料・式場使用料が数万円程度。住民は無料の地域もある	プランに含まれるサービスが多く、総額は30万〜100万円超	会場費は不要
特徴	安価に利用できるが、利用条件に制限あり	設備・サービスを含む一括料金でわかりやすい	備品やサポートを別途手配すると費用が発生

公営斎場は自治体の支援があるため比較的安く利用できますが、使用するには条件があります。民間斎場は費用は高めですが、設備やサービスは充実しています。そして自宅葬は会場費がかからない反面、備品や人手をどう手配するかで費用が大きく変わります。

会場を選ぶ際には、参列者が移動しやすいか、過ごしやすいかも大切な視点です。施設の立地や設備の充実は、当日の流れや参列者の満足度に影響します。

項目	公営斎場	民間斎場	自宅葬
立地・予約	施設数が限られ、希望日に予約が取りにくい場合あり	全国各地に多く、比較的予約が取りやすい	都心部では難しい場合あり。地域差が大きい
設備	火葬場併設が多く移動が少ない。設備はシンプル	控室・駐車場・バリアフリーなど充実	慣れ親しんだ環境で落ち着けるが、スペースに制限あり

利便性を考えると民間はアクセスや設備の面で有利、公営は移動の負担が少ない、自宅葬は落ち着けるがスペースなどの制約が大きいといえます。

葬儀の進行を誰が担うのかも、喪主にとって重要なポイントです。サポート体制が整っているかどうかは、葬儀当日の負担を大きく左右します。

項目	公営斎場	民間斎場	自宅葬
サービス内容	会場貸出が中心。葬儀社は途手配	会場と葬儀社が一体でトータルサポート	家族・地域の協力が必要。葬儀社の支援は限定的
喪主の負担	葬儀社選びから準備まで自分で判断	プランで一括依頼でき負担軽減	準備・設営・片付けの負担が大きい